アクティブ?ラーニング,チーム学校,そして学制再編。子どもたち自身が探究し,コミュニケーションし,協働する学習を支える21世紀の学校を実現するために,教師の協働の実践力とそれを支える組織マネジメントが不可欠になっています。連合教職開発研究科では学校改革への取り組みへの参画と実践研究を有機的に結ぶ新しいカリキュラムにより,改革を長期的に展望する力?マネジメント能力?協働実践支援力を培います。
1.求める学生像
1-1 能力?資質等
授業研究?教職専門性開発コース
ミドルリーダー養成コース
学校改革マネジメントコース
1-2.望ましい事前の取り組み
授業研究?教職開発専門性コース
ミドルリーダー養成コース
学校改革マネジメントコース
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2.入学者選抜方法の基本方針
一般選抜
専門科目A「学校改革実践研究の基礎」では,教育改革?学校改革に関わる資料を検討し,小論文にまとめます。これにより,教育改革の展開について理解し判断する力を評価します。専門科目Bの「教育実践の分析」では,授業の記録を吟味,検討し小論文にまとめます。専門科目Bの「教科に関する問題(実技試験を含む場合がある。)」では,教科の専門性を問う問題等を課します。これらにより,学習の展開を分析し表現する力,教科のカリキュラムをデザインする力を評価します。専門科目A?Bの筆記試験のほかに,出願時に提出された成績証明書と教育実践報告書,及び入学後の実践と研究の進め方についての面接(口述試験を含む。)により実践に即して研究する力を評価し,本研究科の学生となるのにふさわしい意欲?資質?適性等を備えているかを総合的に評価します。なお,成績証明書は,実践に即して研究する基礎力を判定します。一方,筆記試験,面接(口述試験を含む。),教育実践報告書は,実践に即して研究する推進力を判定するため,成績証明書よりも重みづけした評価項目として扱います。
推薦選抜
出願時に提出する自身のこれまでの取り組みと今後の大学院での学習の抱負に関わる「教育実践報告書」と入学後の実践と研究の進め方についての面接(口述試験を含む。)を行い,本研究科の学生となるのにふさわしい意欲?資質?適性等を備えているかを総合的に評価します。
外国人特別選抜
独立行政法人国際協力機構等より推薦のあった者に,出願時に提出された「教育実践報告書」と入学後の実践と研究の進め方についての面接(口述試験を含む。)を行い,本研究科の学生となるのにふさわしい意欲?資質?適性等を備えているかを総合的に評価します。